厚生労働省の専門部会は、来年4月以降、公費で受けられる子宮頸がん予防のHPVワクチンの定期接種で、「9価ワクチン」を使用する方針を決定しました。
現在、公費で無料で受けられる定期接種では、子宮頸がんの重要な原因であるヒトパピローマウイルスの2つと4つの型を防ぐ「2価」と「4価」のタイプのワクチンが使用されていますが、より多くの型を防ぐ効果が高い「9価ワクチン」の使用が今後決まりました。
定期接種の対象年齢は、これまでと同じく小学校6年から高校1年生相当で、接種機会を逃した1997年度から2005年度生まれの女性への接種や、4価ワクチンとの交互接種については、今後検討するとしています。
この決定は、子宮頸がんの発生率が少なくなったとはいえ、現在でも女性にとって深刻な疾患であること、9価ワクチンが2価や4価よりもより多くの型を予防できることが背景にあります。
女性にとって、子宮頸がんは若いうちから罹患する可能性があるため、その予防は非常に重要です。今回の決定により、より高い効果を見込める9価ワクチンを使用することで、女性の健康を保護することが期待されます。
接種機会を逃した1997年度から2005年度生まれの女性への対応も必要であり、今後の検討が重要です。一方で、9価ワクチンは2価や4価よりも費用が高いため、コスト面も懸念されます。
今後、効果的かつ費用効果の高い予防策を探ることが必要です。
ソース記事：https://news.yahoo.co.jp/articles/2f85010f656505c8e049acb8ee1af79b5f3761ce
