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「新型コロナ、2類相当から5類に変わったものの感染対策は引き続き必要。診療現場にも影響あり」というタイトルです。

新型コロナウイルスが、5月8日に「新型インフルエンザ等感染症」(2類相当)から季節性インフルエンザや風疹が該当する「5類」に移行することが決まりました。

これにより、発熱外来が一般の医療機関に広がり、入院措置・勧告がなくなるなどのメリットがありますが、依然として重症化リスクの高い人や高齢者、妊娠後期の女性にとっては、院内感染予防の基準を弱めることはありません。

また、医療側のデメリットとして、「入院が必要なのに入院できない」という事態が起こる可能性があると指摘されています。

医師側は、コロナが軽症化し、もはや季節性インフルエンザと同等の5類になったことは大きいと認める一方、「結局、診ない医師は診なかった」という声があります。

5類移行後、優遇措置がいずれなくなれば、感染対策が必要なコロナ患者を診れば診るほど経営上、医療機関は損をすることにもなるため、診療所からすると、診療もデメリットとされています。

対策として、新型コロナ・インフルエンザ同時抗原検査キットの常備が勧められています。ただし、検査結果を過信せず、陰性でも重症化リスクのある人で風邪症状があれば、かかりつけ医に相談することが大切だとされます。

また、対策としては、依然として感染対策を徹底することが必要です。

ソース記事:https://news.yahoo.co.jp/articles/564075a4019a15a2fa5239988be858b62118ff72

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