茨城県では、2022年4～9月の間に約1万5千人が子宮頸がんなどの原因となるヒトパピローマウイルス(HPV)ワクチンの接種を受けたことが県のまとめで分かった。
前年度の1年間と比較して1.5倍の急増で、勧奨再開による影響があるとされている。ワクチンは小学6年から高校1年相当の女子を対象に2価と4価ワクチンが公費負担で受けられる。
2013年には定期接種が開始されたが、全身の痛みやしびれなどの症状が多発し、積極的な勧奨が中止された経緯がある。しかし、昨年から勧奨再開が始まり、17年間検証された有効性や安全性のデータにより、今後接種者は増加していく見込みである。
今年からは9種類の遺伝子型に対応した9価ワクチンが加わり、2回の定期接種で済むことから、接種希望者は増えそうだ。県では、接種後の副反応への対応として、2つの協力医療機関を指定し、情報発信を進めている。
副反応の相談件数は限られており、接種を希望する県民が正しく理解できるよう、情報発信に努めたいと述べている。
ソース記事：https://news.yahoo.co.jp/articles/90067dbd4379248ea3347af90d179945799e6e5d
