日本において、子宮頸がんが先進国と比べて増加していることが国立がん研究センターの報告書で示された。報告書では、ヒトパピローマウイルス（HPV）感染による子宮頸がんを予防するため、ワクチン接種と検診の重要性を強調している。
日本では、２０１９年に１万１千人近くの女性が子宮頸がんと診断されており、発生率は００年の１８人から増加し、３０代後半から５０代前半の患者数が多い。
一方、米国やカナダ、韓国などの先進諸国では減少傾向にあるため、日本は大きな課題を抱えている。報告書では、接種率や検診受診率の低迷を課題として挙げている。
日本では、１３年度から女性学生を対象にした公費接種が行われているが、接種後の副作用により国が勧奨を控えた時期もあった。しかし、新しいワクチンが導入されれば、子宮頸がんの９０％以上を予防できるとされるため、未接種の人は積極的に受ける必要があるとされている。
ワクチン接種に加えて、検診の受診も必要であることが強調されている。これらの取り組みにより、子宮頸がんの発生件数を減らすことが求められる。
ソース記事：https://news.yahoo.co.jp/articles/ee67ee28296596536609bf6144023306ae23cefa
