国立がん研究センターがん対策研究所が、子宮頸がんなどの原因とされているHPV感染の防止策について報告書を公表した。報告書によると、子宮頸がんの発症率は20～30代の若年層で上昇しており、HPV感染はがんの原因の95%を占めていることが示された。
また、日本においては子宮頸がんの死亡率が横ばい状態で、ワクチン接種や検診の普及が不十分であることが説明された。報告書では、HPVワクチンや子宮頸がん検診の重要性をさらに説明している。
ワクチン接種の再開後も、接種率が十分に広がっていない現状にあり、子宮頸がんの検診受診率は改善されていない。同センターがん対策研究所データサイエンス研究部の片野田耕太部長は、「日本だけ子宮頸がんが増加していることは、問題視されている。撲滅が可能ながんであるため、ワクチンや検診を継続して受けることの重要性を知ってもらいたい」と述べた。
報告書は同センターのホームページで公開されている。
ソース記事：https://news.yahoo.co.jp/articles/7b760a6c8ef32a423f7c984fc2fcdeec977302bb
