今年4月から、従来のヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチンよりも感染予防効果が高い「9価ワクチン」が、子宮頸がんを含む9種類のHPV感染を防ぐための定期接種として開始された。
子宮頸がんは、日本では年間約1万1000人がかかり、25～40歳の女性のがんの死因の２位である。このがんの原因の9割以上が性交渉によるHPVの感染だとされている。
子宮頸がんなどの原因となるHPVの感染を予防するためには、中学6年生から高校1年生の女子が公費で受けられる「定期接種」が対象である。接種後に重い症状を訴える報告があったため、国は2か月後に積極的な接種勧奨を中止。
接種率は約70％から1％未満に低迷した。その後、国際的にワクチンの安全性と有効性を示すデータが蓄積され、2022年4月に積極的勧奨が再開された。
しかし、接種率は十分に回復していない。22年4～9月に接種した12～16歳は、13歳女性人口の約30％だったという。男性もかかる肛門がんや中咽頭がんなども予防できるため、国は男性への定期接種化も検討している。
これに対して、大阪大学の上田豊さん（婦人科腫瘍）は、「子宮頸がん検診も受け、早期発見・治療につなげてください」と話している。
ソース記事：https://news.yahoo.co.jp/articles/11440a50c135b21bc460fe489cd017d7977a080f
