国立がん研究センターが公表した報告書によれば、ヒトパピローマウイルス（HPV）による子宮頸がんの国内の現状や予防策について詳細がまとめられています。
報告書によると、子宮頸がんの死亡率は他の諸外国と比べて国内では横ばいの状態が続いており、1990年前後には英国やオーストラリア、米国よりも低かった日本の死亡率は現在は上回っていると指摘されています。
また、罹患率も増加傾向にあり、特に20～40代の若年層での増加が著しいことが明らかにされました。
子宮頸がんの予防策として、ワクチン接種と定期的な検診が効果的であると報告されています。同センターの片野田耕太データサイエンス研究部長は、積極的なワクチン接種と検診の重要性を強調し、特に積極的勧奨の中止でワクチン接種を逃してしまった世代への対応が急務だと呼びかけました。
この報告書は、子宮頸がんの国内の現状を明らかにし、予防策の重要性を訴えるものとなっています。日本では子宮頸がんの死亡率が上昇しており、特に若年層での増加が懸念されています。
今後は、積極的なワクチン接種と検診の普及に向けた対策が必要とされています。
ソース記事：https://news.yahoo.co.jp/articles/d8d821cd0c6845cfed7abbe8d6418cefd18d498d
